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物価高騰などの影響を受けて厳しい運営を強いられている子ども食堂に業務用食品の卸売りを手がける企業が食料品を託して支援に乗り出しました。
トーホー・古賀裕之社長「うちの商品を子ども食堂に寄贈して何かの役に立てればと思ってます」
業務用食品の卸売業を全国で展開する「トーホー」は自治体に車いすを寄贈するなど社会貢献活動を続けていて今回、自社のオリジナルカレー１８００食分と米５００kgを子どもの学びと育ちを支援する「子どもの未来県民会議」に贈りました。
子どもの居場所づくりを手助けする「子どもの未来ランチサポート」を通して子ども食堂などに提供されます。沖縄県子ども生活福祉部は「県内の子どもの居場所は物価高騰で厳しい状況にある。寄贈は子ども達を支える大きな力になる」と感謝しました。
