QABは県内の飲食業事業者などとともに、新型コロナで売り上げが減少している食材を弁当にして、子どもたちに届ける取り組みを開始します。

「イッペーマーサン子ども食堂プロジェクト」は、新型コロナの影響で在庫が余ったり、売り上げが減少している県産・国産食材を使った、弁当を県内の子ども食堂に届けるもので、飲食業や生産者などおよそ10社が参加しています。

琉球朝日放送上原直樹社長は「子ども食堂に集まる子どもたちに、生産者の皆様の思いがつまったあたたかいお弁当を食育とともに届けていきたいと思います」と話します。

プロジェクトでは、もとぶ牛の焼肉弁当や、県産クルマエビの天丼、国産牛のステーキ弁当の3種類をそれぞれ2000食ずつ、県産マンゴースムージーとともに子ども食堂に無償で配布します。弁当の配布を希望する子ども食堂を9日まで受け付けています。

イッペーマーサン子ども食堂プロジェクト