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的確で迅速な医療活動につなげようと、救急医療現場で導入されている情報共有アプリの活用状況が発表されました。
これは県内の救急医療現場で導入されている、複数の医療関係者間でコミュケーションをとるためのアプリ「ＪＯＩＮ」です。
あらかじめ登録した医療関係者が高いセキュリティ環境のもと患者のＣＴやＭＲＩなどの画像をチャットで共有することで、専門医が現場にいなくても遠隔で判断を仰ぐことができます。
県内では２０１９年から本島の基幹病院と離島診療所間でアプリを導入し、地域の医療機関同士の連携を図っていて、現在２次、３次救急を担う１５の医療機関と４つの消防本部で患者情報を共有して、的確で迅速な医療体制を構築しています。
おきなわ急性期ネットワーク連絡協議会の大屋祐輔顧問は「ツールで繋がり互いに協力連携することで、地域全体がひとつの病院のように対応できる」と述べました。今後、八重山地域でも導入する予定だということです。