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中東情勢の影響で原油価格の高騰が続くなか、食用油を扱うメーカー各社が今後の価格転嫁について言及しました。
日清オイリオグループ 久野貴久社長
「やはり安定供給継続のためにですね、必要性を丁寧にご説明をしながら価格改定を進めていくということと捉えております」
日清オイリオグループは中東情勢の緊迫化がコストの上昇を加速させていることに懸念を示し、価格転嫁の必要性を説明しました。
一方で、物価高による消費者の節約志向も強く感じているとして、商品数の絞り込みを含めたコストの削減に取り組む考えを示しました。
J-オイルミルズは油全体の需要の高まりなどを受けて、今年に入りすでに2回、食用油の価格改定を発表しています。
今後の状況次第では、追加の値上げも検討する考えです。
昭和産業も今後、包材などのコストの増加が見込まれるとして、順次、価格に転嫁していく必要があるという見解を示しています。







































