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中東情勢の緊迫化で供給に影響が出ている石油製品「ナフサ」について、国内の製造業のおよそ3割で調達リスクに直面する恐れがある、との調査結果が明らかになりました。
帝国データバンクによりますと、主要な石油化学製品メーカー52社から直接または間接的にナフサ関連製品の仕入れを行っている製造業者は、4万6741社でした。
国内の製造業のおよそ3割にあたるということです。
最も影響を受けやすいのは、プラスチックや合成繊維などを製造する「化学工業、石油・石炭製品製造」（67.2％）で、次いで自動車や船舶、航空機用の部品なども担う「ゴム製品製造」（51.5％）、ハンバーガーの包装紙やコーヒーフィルターなどに関連する「パルプ・紙・紙加工品製造」（48.9％）が続きます。
石油化学製品の供給網は裾野が極めて広く、帝国データバンクは「供給制限や高値が続けば中小製造業の経営を圧迫し、製品価格を通じて生活にも影響が及ぶ恐れがある」と指摘しています。
