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イランを巡る情勢の悪化を懸念した原油価格の高騰を受け、日経平均株価が4000円以上急落しました。
市場関係者は「原油価格の急上昇で日本経済への悪影響は避けられない」と指摘しています。
9日の日経平均、午前の終値は先週末より3880円安い5万1740円でした。
現状では、一日で過去最大の下げ幅となったおととし8月の4451円に迫る値下がりです。
要因はひとえに原油価格の上昇です。
週明けの原油市場では、国際的な取引の指標となるWTI先物価格が20ドル余り上昇し、一時、1バレル=118ドルまで急騰しています。3年9カ月ぶりの高値水準です。
また、外国為替市場では1ドル=158円台後半まで円安が進んでいます。
ある市場関係者は「原油と円安が今の水準のままだと、2~3週間でガソリンが1リットルあたり、最新の158円から210円を超える可能性がある」と試算します。
不透明感が増しているとして、市場はこれまで以上にアメリカの動向を注視しています。





































